大腸がん検診の費用ってどれくらい?検査内容やオプションで変わる!自宅でできるキットも紹介

進行するまで症状が出づらい大腸がん。早期に発見するためには、定期的に大腸がん検診を受けることが大切です。

死亡数が非常に多い大腸がんですが、早期発見できれば90%以上は治すことができるといわれています。

今回は、大腸がん検診の費用について、より手軽に検査を受ける方法や費用を抑えて受診する方法を含めて解説します。

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大腸がん検診の種類と費用

大腸がんを見つけるための検査にはいくつかの種類があり、どの検査を用いるかによって、大腸がん検診の費用は異なります。

ここでは、各検査の特徴とかかる費用について説明していきます。

便潜血検査

便潜血検査は、便の中に血液が混じっているかどうかを調べることで、大腸がんのリスクを見つける検査です。

自宅で便を採取して提出するだけの簡便な検査であり、体に負担がかからないことから、大腸がん検診の一次スクリーニング検査として最もよく用いられています。 事前の食事や内服の制限もありません。

がん以外の原因によって出血が起こることもあるため、陽性の結果が出た場合はより精密な検査によってがんの有無を調べる必要があります。 自費で検査する場合の費用は1,000~2,000円程度ですが、自治体の検診として受ける場合はこれよりも安く受けられます。

注腸造影検査

注腸造影検査とは、レントゲン撮影によって大腸の病変の場所や形を調べる検査です。 肛門からカテーテルを挿入して空気と造影剤(バリウム)を注入し、体の向きを変えながらレントゲン写真を撮影します。

大腸の中をきれいな状態にしてから検査するため、前日から食物繊維の少ない検査食を摂取し、下剤を服用する必要があります。

便潜血検査が陽性の場合に行う精密検査として、注腸造影検査もしくは大腸内視鏡検査が選択されています。 費用は保険適用の場合で4,000~5,000円程度です。

大腸内視鏡検査

大腸内視鏡検査は、肛門から内視鏡と呼ばれる細長い管状のカメラを挿入し、大腸の内部を観察する検査です。 大腸のひだの裏まで直接観察できるので、注腸造影検査と比べてより正確な病変の診断ができるといわれています。

大腸がんやポリープなどの病変が見つかった場合には、ポリープの切除や組織の一部を採取する処置を行うことも可能です。 注腸造影検査と同様に、前日からの食事制限と下剤の服用が必要となります。

3割負担の保険診療の場合、費用は6,000~9,000円程度ですが、何らかの処置を行った場合は1~3万円となります。

大腸がんの検診費用を左右する因子は

大腸がんの検診費用を左右する因子は

大腸がん検診の費用は、実施主体や検診を受ける機関、検査項目等によってさまざまです。

また、オプション検査や鎮静剤使用の有無も費用に影響してきます。 費用に関わるそれぞれの要素について詳しくお伝えします。

検査機関

検査を受ける機関によって、大腸がん検診の費用設定は異なります。

自治体の検診として受ける場合は、各自治体によって自己負担額が決まっており、500〜1,000円程度が一般的です

医療機関や人間ドックで受診する場合の費用は、検査内容や各機関の価格設定によります。 そのため、複数の検査機関を比較して検診内容と費用をよく検討するようにしましょう。

オプション検査

大腸がん検診の内容としては、便潜血検査、大腸内視鏡検査、注腸造影検査、PET-CT検査などのさまざまな検査があり、検査機関によって用いる検査方法が異なります。

自治体の大腸がん検診では、便潜血検査によるスクリーニングを実施し、陽性判定が出た場合に、保険診療で大腸内視鏡検査などの精密検査を受けます。

個人で医療機関や人間ドックの検診を受ける場合は、オプション検査の追加によって同時に複数の検査を受けられる機関が多く、オプションの有無や追加する検査の種類により費用が変動します。

鎮静剤の使用

大腸内視鏡検査では、内視鏡挿入時に痛みや不快感が生じることがあり、不安や緊張を感じる方も多いです。

そのため、希望に応じて鎮静剤を使用することができます。 鎮静剤の使用には別途費用がかかり、医療機関によって費用の幅があるため、検査を受ける医療機関へ確認するようにしてください。

鎮静剤を使用した場合、安全のために検査後1時間程度の安静が必要となります。

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検診の費用を抑える方法

検診の費用を抑える方法

大腸がん検診の費用をできるだけ抑えたいという方も多いと思います。

費用を抑えるための方法としては、自治体の助成利用、検査機関の選択、検査キットの活用などが考えられます。

それぞれの方法について詳しくお伝えしていきます。

自治体による補助制度を利用する

多くの自治体では、40歳以上の方を対象に、大腸がん検診費用の一部が助成される制度があります。 助成額は自治体によって異なりますが、500~1,000円程度の自己負担で受けられるところが多いようです。

助成を受けられるのは自覚症状のない健康な方に限られ、受診できる医療機関が指定されています。

また、特定の年齢の方を対象に無料クーポンを配布している自治体もありますので、お住まいの市区町村の案内を確認するようにしましょう。

人間ドックを利用する

人間ドックでは、全身のさまざまな部位の健康診断と合わせて大腸がん検診が受けられます。

他の検査も含めた費用総額は数万円~20万円と高めですが、大腸がんだけでなく他の病気のリスクや全身の健康状態もわかるので、 結果として費用対効果が高くなる場合もあるでしょう。

健診プランに大腸がん検診が含まれているかどうかは、検査機関や選択するプランによって異なりますので、事前に確認するようにしてください。

 

複数の検査機関を比較する

先に述べたように、自費で大腸がん検診を受ける場合の費用は、医療機関や検査内容によってさまざまです。

受けられる検査の内容や各検査の価格設定など、複数の医療機関の情報を比較してよく検討することが大切です。

比較検討することによって費用相場が見えてくるので、より安価な費用で受けられる医療機関を選択することができるでしょう。

検査キットを利用する

できるだけ費用を抑えて手軽に大腸がん検診を受けたいという方は、検査キットを利用するのも方法の一つです。 自宅で採取した尿や便、血液から大腸がんのリスクを調べる簡便な検査キットが普及しています。

便潜血検査のキットは2,000~5,000円程度、尿や血液を用いた検査キットは1~2万円程度で、Amazonや楽天などの通販サイトから購入できるものもあります。

あくまでもがんが存在する可能性があるかどうかを調べるための検査ですので、高リスク判定が出た場合には、必ず医療機関で精密検査を受けるようにしましょう。

自宅で手軽にできる検診キットを紹介

自宅で手軽にできる検診キットを紹介

自宅で手軽に利用できる大腸がん検診のキットには、さまざまな種類があり、検査以外のサービスが受けられるものもあります。

いずれも自宅で採取した検体を検査機関へ送るだけで、大腸がんのリスクを検査することが可能です。

ここでは、代表的な検査キットのサービスについて、詳しく解説します。

ウェルテクト

ウェルテクトは、自宅に居ながら健康を多面的にモニタリングできるメンバーシップ型のサービスです。

定期的に自宅へ郵送される検査キットによって、がんリスク検査や血液検査、唾液による遺伝子検査が受けられるほか、 専門の医師による健康相談やオンライン診療など、日々の健康管理に役立つ多様なサービスが提供されます。

年間のメンバーシップ費用は33万円ですが、がんのリスクが見つかった場合にがんドックの受診費用をサポートしてくれるサービスもあり、 きめ細やかなフォローが受けられるのが魅力です。

郵送検査キットセンター

自宅で便潜血検査が受けられる大腸がん検査キットです。 採取した便を検査センターへ郵送すると、1週間程度で結果がわかります。

採便シートや検体返送用のクッションも同封されているので、手間をかけずに最小限の負担で検査を受けることが可能です。

費用は2,480円ですが、2,880円の定量検査を選んだ場合、陽性・陰性の判定以外に便中のヘモグロビン濃度の数値までわかります。 Amazonや楽天などの通販サイトでも購入が可能です。

まとめ

まとめ

大腸がん検診にかかる費用、費用を抑えるためのポイントについてお伝えしました。 定期的な受診が大切となる大腸がん検診ですが、日々の生活が忙しく受ける機会を逃してしまう方も多いと思います。

医療機関で検診を受ける時間がとれない方は、検査キットを活用するのも選択肢の一つです。 少ない費用で誰でも簡単に受けられる検査ですので、一度利用を検討してみてはいかがでしょうか。

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ご注意事項 リスク検査「ウィルテクト」の性質について:
当検査では、健常者とがん患者から得られた解析結果を照らし合わせ、リスクの度合いを情報として提示します。この検査は体内環境におけるリスクを把握することを目的としています。健康診断や精密検査などのメディカルチェックや疾患予防への対策検討等への参考として利用されます。

検査結果の有用性について:
診断を目的として実施する画像解析や血液・生化学検査等に代わるものではありません。また、体内にがんがあるかどうかを判断する検査ではありません。がんの診断にはがん種ごとに定められているガイドラインに基づく診断が必要です。

参考文献との関連性について:
紹介した検査は、参考文献の統計データを基にお客様の遺伝傾向を予測するものであり、現在のお客様の健康状態とは異なる場合があります。

医療行為との区別について:
当記事で紹介した検査は、医療行為に該当せず、診断ではありません。検査結果は医師の診断内容や処方箋を置き換えるものではありません。