がん検診にかかる費用は？年齢別にかかる金額や費用対効果を調査
対象集団全体の死亡率を下げる目的で実施する自治体のがん検診は、科学的根拠が確立した検査方法で対象者に実施されます。
では、自治体のがん検診以外の検査方法や対象年齢には満たないものの、がん検診を受診したい場合にはどのような方法があるのでしょうか。
今回は、がん検診の年代別費用の目安や病院が提供する自費扱いのがん検診をはじめ、がん検査キットの違いや費用について解説します。
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がん検診でかかる費用
がん検診の費用は自治体の検診なのか、現時点で特に症状がなく、自分の希望で行う検診なのかによって異なります。
自治体のがん検診の費用は無料〜2,000円以下。
自分の希望で検診を受診する場合は数万円が相場になります。
保険適用や医療費控除の対象になる？
保険適用となる検査とは医療機関を受診し、医師が治療のために必要と判断した検査です。症状がなく、自分の希望で行うがん検診は保険適用にはなりません。
医療費控除とは年間の医療費が10万円を超える場合に確定申告をすると、所得税の一部が還付されるものです。健康診断や人間ドック、予防接種などは原則として医療費控除の対象にはなりません。
しかし、自費の健康診断や人間ドックにがん検診をオプションで付けた結果、がんが発見されて速やかな治療が必要と医師に診断されたときには例外的に医療費控除の対象となります。
集団検診と個別検診で違う？
自治体のがん検診には「集団」と「個別」の2通りの実施方法があります。自治体の集団検診とは公民館など公的な拠点で指定された日時に受診するがん検診です。
個別検診では自治体が指定した医療機関に各自で申し込み、受診します。集団なのか個別なのか実施方法を指定している自治体が多いですが、受診者が集団か個別か選択できる検診であっても費用の差はほとんどありません。
自費の扱いになるがん検診は基本的に個別検診です。自治体の補助がなく、保険適用にならないため高額になる傾向があります。
自治体の補助
自治体のがん検診は集団全体の死亡率を下げる目的で実施されています。健康増進法に基づく健康増進事業として公的な補助金が出るため、自己負担する費用は無料〜2,000円以下。
ただし、自治体のがん検診は胃がん・肺がん・大腸がん・乳がん・子宮頸がんの5種類が基本で、受診可能な年齢が限定されています。
なぜなら、この5種類の検診は、がんによる死亡を減らす効果が確実で受診者の不利益が最小になる検診であると科学的に認められているからです。
がん検診マイクロCTC検査の費用は？
マイクロCTC検査の1回の価格は税込198,000円です。さらに、採血時に初診料が税込3.300円かかります。
マイクロCTC検査とは採血を行い、血液中のがん細胞の有無を調べる検査です。近年主流となっている精度を高めたマイクロCTC検査では、悪性度の高いがん細胞のみを検出します。
採血前の準備は不要。1回の血液検査で全身のがんリスクの検査が可能です。 がん検診に時間を取れない方や複数の検査をせずに全身のがんリスクを知りたい方にはがん検診を受診するハードルが下がります。
年齢別がん検診費用
がん検診を受ける際に気になるのが受診すべき検診項目。
年齢によって必要な検査項目が違うのは、年齢によってがんにかかるリスクが異なるためです。
20代、30代、40代の検査項目と費用の目安を解説します。
20代
20代のがん検診の費用は子宮頸がん検診の受診料のみ。しかも多くの自治体では、検診が受診できるようになる20歳の人を無料クーポンの対象者としています。
20歳に受診して、異常がなければその後の費用は2年に1回2,000円以下です。 しかし、大腸がんや乳がんの一部には遺伝性が疑われるがんがあります。
家族にかかった人がいるなど不安な方は医療機関が実施する検診を利用するのも1つの方法でしょう。
例えば、国立がん研究センターが運営するがん予防・検診研究センターの大腸がん検査、乳がん検査の費用は30,000円〜60,000円です。
30代
30代のがん検診費用の目安は子宮頸がん検診の費用のみ、つまり2年に1回2,000円以下の支出になります。
30代が対象となるがん検診は女性の子宮頸がん検診のみです。若い世代の闘病告白が続いた乳がんの検診を自治体が行っていない理由は以下の通りです。
- 若い世代は乳腺濃度が濃く、マンモグラフィー検診で発見しにくい
- 乳腺濃度の影響を受けない超音波検査は技術者によってレベルの差が大きい
つまり、現状では30代の死亡率を下げる目的が果たせる状態ではありません。 乳がんの早期発見には月に一度、自分の乳房を見て、触って異常がないかをチェックする自己触診が勧められています。
40代
40代以降は大腸がん検診と肺がん検診を年に1回、加えて女性は2年に1回の乳がん検診と子宮がん検診を受診しましょう。
乳がん検診と子宮がん検診を隔年として、年齢ごとに受診する検診を定めている自治体が多いです。40代のがん検診の費用の目安は6,000円以内になります。
胃がん検診の対象年齢が50歳以上に引き上げられましたが、胃部X線検査については当面の間、40歳以上の人を対象に1年に1回の実施が可能です。
がん検診の費用対効果
一般に高額で人命に直結しているがん診療は、費用対効果を評価するのが難しい分野だと言われています。
がんの発見が遅れれば遅れるほど、通院や治療の費用が高額になるのは明らかです。
自費扱いのがん検診は高額ですが、発見が遅れた場合の費用と比較して考えると決して高額とは言えないという考え方もあります。
病院とがん検査キットはどちらがお得？
病院でのがん検査の費用は数万円。個人の死亡リスクを下げるのが病院でのがん検診の目的です。そのため、がんである人を正しくがん疑いと判定する感度の高い検査が優先されます。
結果的に病気のない人を正しく陰性と判定する特異度が重視されず、実際にがんはないのにがん疑いありと判定される人が増えるケースが少なくありません。
一方、1回の採血で全身のがんリスクが検査できるマイクロCTC検査の費用は税込198,000円。検査の特異度は94.45%です。
実用化を目指すマイクロRNAによる血液検査は13種類のがんが診断でき、費用は2万円程度と見積もられています。
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まとめ
今回はがん検診の年代別費用や自治体のがん検診以外での検査方法について解説しました。
自治体のがん検診以外の方法には死亡を減らす効果が確実ではなかったり、特異度が重視されないなどの不利益が生じたりする検査が少なくありません。
一方、発見が遅れた場合の治療費用を考えると決して高額ではないとの考え方もあります。 今回記事の中で紹介しました情報を、がん検診を検討する際の参考にしていただけますと幸いです。
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